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キャリア(保菌者)について

放っておくと怖い、B型肝炎のキャリア(持続感染者)についてまとめています。

B型肝炎のキャリア(持続感染者)とは

B型肝炎は、感染によって人から人へうつります。感染経路については、血液感染や性的感染、母子感染などがあります。

キャリアとは、B型肝炎ウィルスを体内に持ち、持続的に感染している方を言います。

持続感染しているからといって、自身が実際に発症しているかどうかは別問題です。持続的にB型肝炎ウィルスを持っていることによって、人にうつしてしまう恐れのある場合をキャリアと呼びます。

キャリアとなるかどうかは、B型肝炎ウィルスに感染した時期に大きく関わってきます。感染した時期によって、自分自身も、キャリアとなってしまうのか、治癒するのか、逆に重症化してしまうのか、など、大きく左右されることになります。

成人してからB型肝炎ウィルスに感染すると、急性肝炎を発症する可能性もありますが、発症してもしなくても、治癒する可能性が高くなります。

しかし、まだ免疫機能の低い子供のころに感染すると、B型肝炎ウィルスが肝臓の中に住み着いてしまい、持続感染者=キャリアとなってしまいます。

持続感染すると、大人になって免疫機能が高まるにつれ、ウィルスを追い出そうと肝臓全体を攻撃してしまい、肝細胞を壊し、肝炎へと発展する可能性が高くなります。

子供の頃の感染は、母子感染によるものが多く、B型肝炎給付金の対象となる場合があります。

まずは、B型肝炎に感染しているか、自分は持続感染者なのか、その感染源はどこからなのかを確認し、給付金の対象である可能性がある場合には、専門家に相談するなどしてとにかく行動を起こしましょう。

B型肝炎の感染経路

B型肝炎の感染経路は2つあり、それぞれ垂直感染、水平感染と呼ばれています。感染経路のそれぞれの違いについて見ていきましょう。

垂直感染

垂直感染の原因は、母子感染によるものだとされています。

母体がB型肝炎ウイルスに感染している場合、乳幼児のほぼ100%に感染し、そのうち90%近くがB型肝炎ウイルスキャリアになるとされています。

現在では乳児のキャリア化防止のための母子感染防止策がとられていますが、それ以前のB型肝炎は、ほとんどの場合がこの垂直感染だと言われています。

水平感染

水平感染の場合は、予防接種による注射器の使いまわしや輸血に伴う感染、医療事故などが考えられます。

現在は医療環境が整備されているため、これらを原因とした水平感染が起きる可能性は格段に低くなっています。

しかし、刺青やピアスの穴あけで器具を適切に使用しなかった場合や、性交渉でB型肝炎ウイルスに感染する可能性が考えられます。

キャリアかどうか判断する方法は?

B型肝炎ウイルスのキャリアかどうかは、血液検査で調べることができます。この血液検査は、ほとんどの病院や診療所で受けることができ、職場で行われる健康診断でも受けることができます。

また、市町村によっては無料で受けることができる場合もあります。

B型肝炎ウイルスに感染して2~3カ月程度の期間が経過すれば、B型肝炎ウイルスの粒子の表面を覆うたんぱく質である、HBs抗原を検査することで感染の有無が確認できます。

このHBs抗原が陽性だと、B型肝炎ウイルスが血液中に存在していることになります。基本的にB型肝炎は自覚症状がないので、こうした詳細な検査を定期的に受けて確認する必要があります。

キャリア(持続感染者)になってしまったら?

キャリアになってしまった場合に注意することとしては、日々の生活習慣を改善していく必要が出てきます。

まず食事面では、朝・昼・夜で3食しっかり摂るようにして、メニューも主食・主菜・副菜を意識しましょう。

なお、肝機能に負担がかかるため禁酒が必須となります。少量の飲酒でも肝機能が悪化してしまいます。合わせて日常生活に適切な運動を取り入れ、代謝を良くしていきましょう。

他にも様々な注意事項がありますが、大まかにまとめると下記のようになります。

  • 食事を3食バランス良く摂取する
  • 飲酒はNG
  • 代謝を良くするために適切な運動をする
  • 過労を避ける
  • 剃刀や歯ブラシなど血液が付着するものは他人と共有しない
  • パートナーがいる人はパートナーにも血液検査をしてもらう

これらの内容を気をつけることで、ウイルスを沈静化させていくことができます。

B型肝訴訟を行うことで給付金をもらえる可能性がある

幼少期の集団予防接種が原因でB型肝炎ウイルスに感染している場合、B型肝炎給付金制度が適用され、国に対して損害賠償を求める事が出来ます。

特にこれといった自覚症状がないキャリアの方にも50万円の給付金が支給されます。

また、定期検査の費用及び母子感染・水平感染を防止するためのワクチン費用を国が負担することとなります。

B型肝炎給付金制度は有用ですので、幼少期の集団予防接種が原因である可能性が高い場合には、専門家に相談して訴訟を検討しましょう。

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